日本経済新聞社と日経BPは2022年7月13日～15日に東京国際フォーラムで『ヒューマンキャピタル／ラーニングイノベーション2022』を開催した。その中から、主催セミナー「企業における女性の健康支援の重要性～人的資本経営の動きを踏まえて」を振り返る。モデレーターは日経BP 総合研究所 主席研究員 藤井省吾が務めた。
（取材・文／西山 美紀、構成／米川 瑞穂＝日経BP 総合研究所）
「Beyond Health」2022年7月28日、8月5日掲載記事を転載
丸井グループ 代表取締役社長 青井 浩氏（写真：辺見 真也、以下同）
藤井省吾（以下、藤井）：弊社の日経DUALでは、共働き・子育てがしやすい会社を調査してきました。その対象社の約7800社の中で、2016年と2017年が2位、2019年が首位という超上位企業が、丸井グループです。
店舗でのシフトの工夫などにより離職率が減り、2018年2月と3月には、「健康経営銘柄」「なでしこ銘柄」にも入り、株価も上昇中です。このように健康支援によって、企業価値が上がることを実践してこられた青井社長をお招きして、ポイントを伺っていきます。まずは、「健康経営と人的資本の関係」をどのように考え、リーダーシップを取られてきたのでしょうか。
丸井グループ 代表取締役社長 青井 浩氏（以下、青井氏）：当社では、私が社長に就任しました2005年以来、企業文化の変革と人の成長を通じ、いわゆる「人的資本経営」を実践してきました。その根底にあるのは、「人の成長＝企業の成長」という理念です。そもそも会社は、人の成長の場ではないか、という考え方です。
当社のミッションは、「全ての人が幸せを感じられる、インクルーシブで豊かな社会を共に創る」なのですが、このミッションに共感して集まってきた一人ひとりが、自分の個性を発揮し、持てる能力を十分に発揮することで、成長しながら自己実現していく場にしたいと思っています。
そのため15年ほどかけて、企業文化の変革に取り組んできました。上意下達や指示命令、年功序列、男性中心といった、日本の従来の企業文化を引きずったままでは、やらされ感や閉塞感が増すばかりで、人が成長できないのではという強い課題意識があります。働きがいや活力ある組織をつくるためにも、健康経営を意識しています。
藤井：この15年間、従業員との対話を重ねてきたそうですね。
青井氏：はい、私も元は一般社員でしたので、「その時の自分ならどう思うか、賛同するか」と考えながら、従業員と話し合い、進めています。実は健康経営が始まったきっかけは、7年ほど前、私が本社の食堂で人事部の若手社員と一緒になり、「健康経営をしたい」という話が出たのがきっかけです。なんだかモジモジとしていたので、なぜかと聞いたら、当時私は喫煙者だったので「私に反対される」と思ったそうです（笑）。「それなら私はこれを機に禁煙するから、健康経営をやろう！」と、その場で決まりました。
からの記事と詳細 ( 女性の健康課題解決へ、企業や行政が果たすべき役割とは - Nikkei Business Publications )
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