【Carelyの活用機能と効果】
・健康診断
Carely上での、受診率の確認と未受診者へのリマインドメールの送信により、受診率100％を実現。また健診結果のデータ化によって抽出された有所見者に対し、専門家からの保健指導や、社員から専門家への健康不安の相談まで、Carelyにて行っています。
・ストレスチェック
年一回のストレスチェック義務化制度とは別に、毎月ストレスチェックを実施。
社員自身でのセルフケアを促すとともに、管理監督者および人事部が組織の健康状態を定点観測することで、未然防止に繋げています。
・長時間労働管理
長時間労働状況をCarelyに取り込み、過重労働リスクを自動判定。過重労働リスクの高い社員に関しては、人事部門より声掛けをし、産業医およびウェルネスセンターへの誘導を促しています。
iCAREヘルスケア体制
【その他の取り組み】
iCAREではシステムでは担保できない、対面コミュニケーションの促進や体力づくりの支援を強化し、社員の健康管理を推進しています。実際に行っている例を紹介します。
・アイケア体操
毎日15時に共用モニターにてストレッチの動画を再生し、自主的な運動を促進。
・部活動（筋トレ部、マラソン部など）
社員が日頃から体づくりができるよう、共用スペースにトレーニングマシンを常設。筋トレ部は週に数回、マラソン部は週に1回程度で参加者を募って活動。
・iYamanoue
パーソナルジムのトレーナー山野上 優氏による健康指導を定期的に実施。
・GJ Carely
社内チャットツールにて、社員同士の感謝や祝福の気持ちを全員で共有。
iCAREその他の取り組み
iCAREでは自社の健康経営推進はもちろんのこと、提供するサービスを通じてクライアント企業の皆様の健康経営を支えています。社会の働き方改革や健康経営に貢献するとともに、自社内においても率先して健康経営を実践する企業として今後も更なる社員の健康増進を推し進めて参ります。
【健康経営優良法人認定制度とは】
地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。健康経営に取り組む優良な法人を「見える化」することで、従業員や求職者、関係企業や金融機関などから「従業員の健康管理を経営的な視点で考え、戦略的に取り組んでいる法人」として社会的に評価を受けることができる環境を整備することを目的としています。
【株式会社iCAREについて】
株式会社iCAREは、現役の産業医が代表を務める法人向けヘルスケアサービスを提供する会社です。『カンパニーケアの常識を変える』をミッションに掲げ、複雑な健康労務をシンプルに、煩雑な健康労務をカジュアルに変えるクラウドサービス「Carely」の開発・運営を行っています。
"健康" - Google ニュース
March 02, 2020 at 12:05PM
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iCARE、経済産業省「健康経営優良法人2020」に認定 - PR TIMES
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